大規模な漏水や水漏れのトラブル
専門技術を要する漏水や大規模な水漏れ等が見つかった箇所では、いいかげんな漏水工事を試みると被害が拡大する恐れがあるので、さわらずに様子を見るだけにしてください。そして、水道指定工事店などに調査依頼をするのが望ましいです、水道に関係する工事、要するに水漏れが起きた場合はプロに頼むのが一番です。ずいぶん使い込んだ洗面台の故障した水栓器具の修理に費用をかけるのではなく新品のシャンプードレッサーを購入して交換しちゃったほうが印象だけでなく使い勝手でも使い勝手がアップします。後のトラブルが発生しないように水道業者に水道修理工事を申込む前に絶対に料金の仕組みを調べておきましょう。事前に正確な情報を確かめておけば、ほとんどのトラブルを事前に防げます。台所の排水の詰まりのケースでは、排水を流している管の中にくっついて硬くなってしまった食品に含まれていた油脂による壁によるものです。排水を流すための管が狭くなり、入り込んだクズやゴミなどによるつまりが多い状況になるのです。水栓器具の部品に亀裂ができたり長期間使って老朽化しているなどの症状があれば、修理や新品への交換はスムーズにはできませんからプロの業者で処理してもらうのが間違いありません。食事のゴミをトイレの排水に捨てているなんてご家庭もあるみたいですがやめておきましょう。含有されている油分が常に冷たい水が流れているトイレ用の排水管内部で固まることで詰まりを発生させることになるのです。台所独特のゴミや汚れの代表の余った油分などというのは、専用の排水口用ネットを通ることになるので工夫しても排水管の内側にへばりついて詰まりの元になることが少なくない。タイプとか形状でも差がありますが古い水栓器具を新品に交換する作業はいうほど複雑なことはないから心配いりません。それでも交換にあたっては神経を使う部分もあって、でたらめな作業が行われると水漏れを発生させてしまうこともあるのです。ハンドルタイプの水道水栓器具が故障したときは、単純な作業なので水道機器の製造元などから適切なバルブを手に入れることができさえしたら、傷んだ部品との交換作業は自分だけでも大丈夫なのです。何かの原因で排水口で詰まりが起きると排水口のずっと奥から独特の悪臭がしはじめて、詰まりの影響で水の流れが悪くなって排水口に求められる役割が期待できません。役所で指定申請が通るかどうかの基準というのは、全国どこへ行っても一緒で水道業者は水道関連の工事をやる場合には、工事をする給水区域の市町村など自治体に対して定められた指定手続きをしなければいけません。水道水栓器具というのは、購入後10年を経過する頃から修理の必要性が高まってきて15年くらいで故障しても変ではないコンディションであるのは間違いありません。日本国内の家庭用トイレに必須のものとなった便利なウォシュレット。近頃では約80％のお宅がウォシュレットを置いて利用しているということで故障や水漏れなんかもよく報告されるようになっています。水道の水栓器具部分に問題が起きたりポタポタと水漏れをして素人ではどうにもならないのであれば、製造メーカーに修理をやってもらってください。プラグがびしょ濡れになって火事を出してしまったなんて実例だって現実に起きていますので電気製品の場合には自力修理はしないように！ウォシュレットで発生した水漏れは、素人が勝手に決めて修理することなくプロの業者に相談するのが最善です。
給水装置の漏水修繕範囲
道路や宅地内からの水漏れを発見した場合は、管轄水道局か水道課へご連絡を要します。
道路内の水道本管の分岐からご家庭の蛇口までの水道管（給水管）は、お客様の財産であり修繕は原則としてお客様自身が費用負担をする必要があります。ただし、道路内の漏水は、水道事業給水条例により水道課の費用負担で修繕を行っていますので自治体の水道課にご相談してください。
マンションで大規模の漏水トラブルが発生したときに行動
天井や壁から大量の水が流れ出る漏水は短時間で建物全体へ被害が広がる恐れがあり冷静に順序を守って対応することで二次被害や費用負担の拡大を防げるため初動の判断が極めて重要になります。１.被害拡大を止める初動対応
水の流出を確認したら感情的にならず安全を確保しながら行動する必要があり感電や転倒の危険を避けつつ被害の拡大を抑えることが最優先となります。
●元栓の確認と止水
共用部や室内の止水栓を探して閉めることで水の流れを止められますが場所が分からない場合は管理室や警備室へ連絡して指示を仰ぐと迅速に対応できます。
●電気設備の安全確保
水が床に広がっている場合はブレーカーを落として感電を防ぎつつ電化製品から距離を取ることで二次事故を回避できます。
２.関係先への連絡と記録
管理会社や管理組合へ速やかに状況を伝えることで建物全体の対応が開始され同時に証拠を残すことで後の責任確認や保険手続きが円滑に進みます。
●写真や動画の記録
漏水箇所や被害範囲を撮影して時刻を残しておくと状況説明が正確になり補償交渉でも有効な資料となります。
●下階住戸への連絡
被害が及ぶ可能性があるため管理側を通じて早めに知らせることで誤解や感情的対立を避けられます。
３.応急処置と復旧までの流れ
水の侵入を一時的に抑えながら原因調査と修理手配を進めることで建材の劣化やカビ発生を抑えられ建物の資産価値低下を防げます。
●簡易的な水受けや養生
バケツやシートで水を受け流し床や壁への浸透を抑えると被害範囲を最小限にできます。
●水道業者への依頼
管理会社の指定業者や緊急対応可能な水道業者へ連絡し原因特定と修理を任せることで安全かつ確実な復旧につながります。
４.費用と責任の整理
漏水原因が専有部か共用部かによって負担区分が異なるため管理規約を確認しながら関係者と話し合うことで無用なトラブルを防げます。
●保険の確認
火災保険や個人賠償責任保険が適用される場合があるため証券内容を確認し早めに連絡すると補償が受けやすくなります。
●合意形成
管理側や被害住戸と状況を共有し修理範囲や費用負担を明確にすることで長期的な関係悪化を防げます。
